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初めてのリフォーム、知っておきたい基礎知識。一般的なリフォームの流れをチェックしよう

2019年10月22日

 「わが家をもっと暮らしやすく!」「既存住宅を自分好みにデザインしたい!」
 近年、リフォームはデザインも技術も発展し、多様化しています。知識を身に付け、理想のリフォームプランを実現しましょう。

PART1 イメージを固めよう

□「やりたいこと」をしっかり決める
●家族で今の住まいを見直し、不満や要望を話し合う
●書籍やインターネットでリフォーム事例を調べる
●ショールームで設備や機器に触れてイメージする
□建物診断による住まいの総点検
●自己診断…基礎や外壁の傷み、床や天井の点検口、すきま風や結露、建具の立て付け、赤水や設備の劣化など
●専門家による診断…目視やヒアリングによる基本診断を半日程度、必要に応じて機器等を用いた精密検査も
□住まいの図面などを探しておく
※マンションの場合は、管理規約などでリフォーム範囲や使用材料などが定められていないか確認する
□優先順位を整理しておく
□専門家へ相談する
●新築工事を依頼した工務店や設計事務所に助言を求める
●既存住宅を購入しリフォームする場合は、物件選びから設計、施工までを一貫して請け負う事業者もあるので確認する

PART2 費用の目安を決めよう

□全体の予算の総枠を考える
●自分たちで確保できる資金の見通しをつけ、ローンの可能性も確認しておく
※今後の生活設計に配慮し、無理のない資金計画を立てる
●書籍やインターネットなどで費用の相場を把握する
●インテリアを新調する費用は必要ないか、検討する
□助成制度などを有効に活用
●地方公共団体がリフォーム向けの助成や税制優遇等の支援策を設けていないか確認する
●ローンを活用する場合、リフォーム工事や中古住宅購入等を対象とした金融商品があるので、よく調べる
□ゆとりを持った資金計画にする
●工事中の引っ越し・仮住まい費用など、工事費以外の予算を立てる
●工事の途中で変更や追加予算が必要になる場合に備える

PART3 リフォーム事業者を決めよう

【候補を選ぶ5つのチェックポイント】
①自分の目指すリフォームに事業者の業務内容がマッチしているか
②経験豊富で実績がある事業者か
③建築士や増改築相談員、マンションリフォームマネジャーなどの資格者がいるか
④事業者団体などへ加盟しているか。建設業許可等を得ているか
⑤事業所が自宅からあまり遠くないか(車で1時間以内が目安)

□候補の中から依頼先を決定する
●同じ条件で、複数の事業者に見積もりを依頼し、金額だけでなく、内容も評価する
●施工体制や保証内容を確認する
●事業者の概要や実績を確かめる
●見積書・提案書・打ち合わせメモなどは、整理して保管しておく

PART4 契約書を交わそう

□必ず契約書を取り交わす
●リフォームの内容や金額など、事業者との間で何を約束したかを明記する
●口約束はトラブルの原因になりかねないため、どんな小さな工事も契約書を交わす
□契約添付書類も必ず確認する
●通常、契約書には、金額の合計や工期など基本的な事項しか記載されないため、細かな内容
が記された添付書類が重要
●契約添付書類の役割を理解する
(例)◇設計図書・仕様書…工事の具体的内容
◇見積書…金額の内訳。事業者選定の際の概算見積ではなく、工事する箇所を確定した最終見積書を取る
◇請負契約約款…万が一トラブルが生じた場合や保証の責任などのルール
●工事範囲と内容は、事業者との捉え方でトラブルになることが多いため、よく確認する

PART5 現場を確認しよう

□工事前の受け入れ準備をする
●工事部分の家財の片付け、水道・ガスの使用制限や工事期間中の仮住まいが必要か、確認する
●リフォームに伴い、工事車両・施工業者の出入りや騒音・ほこりなどが発生するため、着工前に近隣住民へあいさつをする
□工程表に沿って、契約通りに進んでいるか確認する
●断熱改修や耐震補強など完成後に隠れる部分は、隠れる前に事業者の担当者立ち会いの下で材料が入っているか確認する
●気になるところは写真を撮って保存する
□工事の追加・変更は書面で行う
●現場で作業員へ直接変更を依頼することは控え、契約事業者の担当者に伝える
●工事変更に伴う金額変更の有無を確認し、変更がある場合は再度見積書を出してもらい、契約変更を行う

PART6 最終確認をして工事完了

□事業者と現場で最終確認を行う
●事業者と現場に行き、リフォーム箇所の説明を受ける。特に設備機器の使い方は、実演してもらい、確認する
●手直しが必要な場合は、補修内容の他、残金の支払い時期などについて相談する
□引き渡しの手続きを行う
●工事完了・同確認書を交わす
□書類を確認して保管する
●契約書や図面の他、設備機器の取扱説明書なども合わせて整理し、保管しておく
●保証の取り決めをしている場合は、保証書を交付してもらう
□完成後のメンテナンスを確認
●事業者にアフターサービスの範囲や入居後のメンテナンスの目安を確認しておく